INTOは、21年11月に世界79ヶ国の約1,100の留学エージェントにCOVID-19による各国学生の留学に対する意識の変化についてアンケートを行いました。以下、主な結果ハイライトです。
- 留学エージェントの80％は、COVID-19により、学生の留学決定に影響を与える要因が変化したと考えています。
- 留学エージェントの65％は、COVID-19により、学生/保護者が奨学金や学資援助をますます求めていると考えています。 61％は、学生/保護者が留学の成果を卒業後の就職により重点を置いていると考えており、49％は留学費用に対して見合ったリターン（給与など）を要求していると考えています。
- 留学エージェントの95％は、学生の要望が主に対面授業に戻ると予測していますが、72％は、より多くの学生が対面とオンラインの混合授業に興味を持っているとしています。
- 留学エージェントの45％は、学生の希望専攻に何らかの変化があると考えています。 24％がコンピューターサイエンスへの関心の高まりを見ており、14％がデータサイエンスへの関心の高まりを感じています。
- 留学エージェントの27％は、今後5年間の留学の意思決定に最も大きな影響を与える要因として、留学先国での卒業後の就職の機会を特定し、21％は、留学先国の移民政策（永住権の取得など）を最大の要因として特定しています。
- 中国、香港、マカオの留学エージェントの31％は、今後5年間の留学の意思決定に最大の影響を与える要因は将来のパンデミック状況であり、25％は中国と留学先国間の政治問題になると考えています。
- 留学エージェントの89％は、英国政府の留学生受入れ態勢が友好的で安全であると評価しており、88％は、英国政府によるCOVID-19ワクチンの取り扱いについて評価しています。
- 留学エージェントの70％は、アメリカ政府の留学生受入れ態勢が友好的で安全であると評価しており、75％は、米国政府によるCOVID-19ワクチンの取り扱いについて評価しています。
- 留学エージェントの81％は、来年にはより多くの学生が英国を希望し、57％はかなりの留学生増加を予想しています。
- 留学エージェントの59％は、来年にはより多くの学生が米国を希望し、20％はかなりの留学生増加を予想しています。